地震が頻繁に発生する日本では、構造物に強い耐震性が求められます。
たとえば、日本で土地を購入する場合、全ての敷地が平坦な場所にあるとは限りません。斜面や崖など、さまざまな種類の地形が存在します。平らな土地であれば、隣家との境界を示すものは、ブロック塀や簡易フェンスなどで問題ありません。
ただ、隣の家や道路と段差がある場合、敷地内の土が崩れてしまわないように、擁壁（ようへき：コンクリートの壁）や石積みなどを設けなければいけません。土砂が崩れるのを防ぐことを「土留め（どどめ）」と呼びます。
しかし、土留め擁壁には大きな土圧（どあつ：土が崩れようとする圧力）がかかるため、施工方法を間違えると崩壊してしまいます。実際に、大きな地震が発生した際、石垣やブロック塀、コンクリート擁壁であっても崩れてしまいます。
土留めが倒壊してしまうだけであればまだしも、それの影響で誰かを傷つけてしまってはその責任は重大です。
そこでこのページでは、土留めの方法やその役割、さらには注意点まで素人でも分かるように図解を交えて紹介していきます。これを学ぶことで、頑丈な土留めを作成できるようになり、あなたの家や家族を守ることに繋がれば幸いです。
１．土留め工事について
斜面に家を建てるためには、土留め壁を設けて、土砂崩れをしないようにしなければ建築許可（建物を建てる際に取得する許可）が下りません。
そうでなければ、災害が発生した際、マイホームが崩壊してしまうのはもちろんのこと、下に位置する民家や道路などを巻き込んでしまうからです。
この項では、土留め工事の概要について解説していきます。
1‐1．斜面に建つ家は土留めが必要
右の写真のように、斜面にある家は一般的に道路よりも宅地の方が高くなっています。
土留め部分には、土圧（どあつ：土が広がろうとする圧力）がかかっています。
また、雨が降ると水が土に染み込むため、地下水位が上昇して土圧はさらに大きくなります。
1-2．自然災害にも耐えうる強度が必要
そのため、土留めはきちんと施工しなければ次第に傾き、最終的に崩壊してしまう可能性があります。また、日本は台風による大雨や地震などの自然災害も頻繁に起こるので、頑丈な土留めを作らなければいけません。
そこで、外構工事（エクステリア工事）で造られる土留めに関して、以下に詳しくまとめました。この内容を理解すれば、一般住宅で施工される土留めに関する基礎知識が身に付きます。
２．土圧に耐えるには、コンクリートが必須
住宅に設けられる土留めは、一般的にコンクリートで造られる擁壁が多いです。コンクリートは高強度な上に耐久性にも優れているので、建物の重みや土圧を支えるには最適だからです。
2-1．費用を抑えたい場合、石積みを採用する
ただ、コンクリートは材料代が高額な上に施工に手間暇がかかります。そのため、２ｍ以上の土留めが必要な場合、工事費用の安価な石積みが採用されるケースが多いです。
コンクリートブロックを積み上げる石積みであれば、材料代が安い上に施工スピードが速いため、人件費を削減できます。
石積みの裏にはコンクリートが流し込んであるため、強度も強く構造物自体が重くなり、自重で土圧を支えてくれます。
2-1-1．土留めを石積みにする場合、敷地が狭くなる
しかし、石積みは斜めに積まなければ崩れやすくなってしまうため、土留めの高さが高くなるほど敷地が狭くなります。
一方、擁壁の場合、境界ギリギリで施工可能なので、敷地の大きさを変えずにすみます。その代わり、施工費用はブロック積みに比べて倍までは行きませんが、高額になってしまいます。
要するに、土留め工事を行う際は、「施工費用が高額な代わりに敷地を広く取れる擁壁」を選ぶか、「安価だけど敷地が狭くなる石積み」のどちらか一方を選ばなければいけないということです。
2-2．基礎の外面が境界の内側に入っている必要がある
また、多くの人が勘違いしていることとして、土留めの基礎は境界（あなたの敷地）の内側に入っていなければいけません。
そのため、右の図を見て分かる通り、土に出ている部分が境界になるのではなく、埋まっている基礎の外面（そとづら：一番外の面）が境界の中に収まるように施工します。
このことから分かるように、石積みやブロック積みの土留めを行う場合、敷地が小さくなることを覚えておきましょう。
2-3．値段で選ぶのではなく、将来性を考慮して決定する
このとき、将来も見据えて長期的に考えて選ぶ必要があります。エクステリア工事の中でも、土留めは大規模な工事なので、数百万円単位で費用がかかります。そのため、「安さに魅了されて石積みを選んだけど、擁壁にして土地をもう少し広く使いたかった」と思っても、簡単にやり直すことはできません。
また、土留めをリフォームする場合、元からあるものを壊す「解体費用」が必要になります。これに加え、残土（余った土）やコンクリートの塊などの産業廃棄物を処理する「産廃処理代」が加算されます。そうなると、新規で土留めを設ける工事の２倍以上の金額が必要になります。
建物と同じように、数十年先まで考えて、後悔しないようにしましょう。
３．危険な土留めについて
次に、土留めの基礎知識として、知っておかなければいけない内容を紹介します。冒頭で述べたように、土留めは土圧だけでなく自然災害の影響も受けるため、頑丈に作る必要があります。
しかし、安さを売りにしているエクステリア業者の中には、敷地動詞の境界を区切るために使用するブロックで土留めを作る悪徳業者がいます。低価格で外構工事を受注しているため、擁壁を設けるための予算が確保できないからです。そこで、低価格なブロックを用いて土留めを行うことで、大幅に工事費用を削減して利益につなげています。
3-1．高さのある土留めにはブロックは適さない
ただ、境界に使用されるようなブロックは土圧に耐えられるような強度はありません。そのため、正しい工事を行っている業者は、境界ブロックを土留めに使用することはありません。ブロックを積むことで土留めをすると、以下の図のように時間が経つことで傾き、最終的に崩れてしまいます。
１～２段程度であれば、土留めにかかる土圧は小さいです。そのため、ブロックで土留めをするケースもあります。
また、近年では空洞のブロックを積み上げて、その中に鉄筋を入れてコンクリートを流し込むタイプのものもあります。これを、「型枠（かたわく：コンクリートを流し込む型）ブロック」と呼びます。これを利用すれば、擁壁以下の費用で丈夫な土留めを設けることができます。
ただし、土砂が崩れた際に被害が広がることを予想できる場合、擁壁または石積みで土留めしなければいけません。
もし、少しでも「傾いているかもしれない」「グラついている」などが素人目でもわかる場合、プロに相談しましょう。
倒壊して誰かに怪我をさせてからでは手遅れです。
また、ブロック積みは補強ができるため、適切な方法で安全性を確かなものにしておきましょう。
3-2．擁壁であっても、正しい施工をしなければ倒壊する恐れがある
しかし、たとえ擁壁で土留めをしたとしても、正しい施工方法でなければ土圧に耐えるだけの強度を確保できません。とはいっても、素人では正しい工事をしているかどうかチェックできません。
きちんと工事されているかどうかを確かめるためには、専門的な知識が必要だからです。
3-2-1．品質に不安がある場合、詳しい内容を業者に説明してもらう
その場合、図面やその他の資料を出してもらい、どのように施工をしているのか細かく説明してもらいましょう。素人にも分かりやすく説明してくれなければ、手抜き工事をされる可能性があります。あやふやにしてごまかすような態度をとるような業者は、もってのほかです。
逆にいえば、親切に解説してくれる業者であれば安心です。万一、後日現物と違っていることが分かった場合も、やり直し・補強等を要求することができます。つまり、資料提示やしっかりした説明を行ってくれるエクステリア業者であれば、手抜きの危険性は極めて少なくなります。
４．土留め工事を行える業者について
実は、簡単な土留めであれば外構専門業者（エクステリア業者）でも施工できますが、１ｍを超える擁壁や石積みの場合、専門業者に依頼しなければ工事を行うことはできません。法律で禁じられているわけではないのですが、単純に技術的な問題が挙げられます。
簡単な擁壁や石積みであればエクステリア業者でも作ることはできますが、しっかりしたものを作るとなると、資格や専門的な知識が無ければ安全性の高い構造物を作成するのは難しいでしょう。
4-1．土木業者とは
厳密に言えば、土留め工事は外構工事ではなく、「土木工事」という分野に属する工事です。土木工事を行う会社を、土木業者と呼びます。一般的に考えると、エクステリア業者と見分けはつきませんが、行っている工事は全くの別物です。
たとえば、外構工事業者がお庭の工事をしているのに対して、土木業者はトンネルや橋、道路など、国の仕事を行っているケースが多いです。この土留めに関しても、土木業者は本職といえる分野になるため、エクステリア業者に土留めを依頼したとしても、実際の工事は土木業者に依頼して、彼らが施工するパターンが多いです。
土木業者は、建設業の中で基礎を作ることが多いため、擁壁工事や石積み、ブロック積みを得意としています。
ただ、前述の通り、土木業者は国の仕事を請け負っているのが一般的です。そのため、外構業者のようにホームページや広告で集客をしていないため、見つけ出すのは難しいです。
そのためか、多くの方は安全パイを選び、大手ハウスメーカーやゼネコンに依頼をしてしまい、工事費用が割高になってしまうパターンはよく見かけます。
ただし、エクステリア業者の中には、土木工事や公共工事（こうきょうこうじ：国の仕事）も行っている会社は存在するので、あきらめずに探すことをお勧めします。これにより、工事費用を大幅に削減できる上に、施工品質も間違いありません。
要は、マイホームや大切な家族を守ってくれる部分となる土留め工事は、確かな技術がある会社に任せる必要があるということです。
4-2．高さが２ｍを超える土留めは、確認申請が必要
コンクリート擁壁や石積みなどの土留めの高さが２ｍを超える場合、確認申請が必要になります。
確認申請とは、施工する建築物が建築基準法・条例などに適合しているか確認するために役所、もしくは民間の建築確認検査機関に調査を依頼することを指します。確認申請をせずに２ｍ以上の土留めを施工してしまうと、建築基準法違反になり、罰せられてしまうため、注意が必要です。
そのため、２ｍ以上の土留め工事をたとえ安い金額で施工してくれる業者を見つけたとしても、安易に依頼してはいけません。低価格で施工できたとしても、それが簡単に崩壊してしまっては本末転倒です。
このようなリスクを防ぐために、工事を請け負ってくれる業者に「確認申請はとれますか？」と確認しておくことをお勧めします。エクステリア業者で確認申請を取れる会社は圧倒的少数であるため、必ず確認が必要です。外構工事で確認申請を出すことは少ないからです。
4-3．施工費用が500万円になる場合、建設業の許可を有している会社でなければ請け負えない
土留め工事は外構工事の中でも、高額な工事に分類されます。そのため、小規模な擁壁や石積みであっても、500万円を超えてきてしまうパターンは多いです。
もし、土留め工事が500万円を超えてしまう場合、「建設業の許可」と呼ばれる国から与えられる免許を持っていない会社は請け負うことすらできないため、注意が必要です。
しかしながら、エクステリア工事で500万円を超えることはほぼないため、建設業の許可を取得しているエクステリア業者は少ないです。そのため、大規模な工事や高額になることが予想される場合、あらかじめ建設業の許可を取得しているかどうかを確認するようにしましょう。
まとめ
このページで述べてきた通り、土留めは施工方法を間違えると崩壊してしまいます。また、難しい技術や知識が必要になる現場では、工事を行うことができるエクステリア業者は少ないため、しっかりと見極めることが大切になります。
土留めは建物や敷地内にある構造物を支える基礎のようなものです。それがきちんと施工されていなければ、家や庭に莫大な費用をつぎ込んだとしても、崩れ去ってしまいます。
土留め工事を行う際は、金額で決めてしまうのではなく、将来を見据えて工事内容を決めましょう。
筆者：外構職人歴20年・石川公宣
